家族葬におけるマナー　喪主・参列者の立場から解説

故人の逝去と葬儀について訃報を流す際には、「家族葬で執り行う」ことを伝えましょう。これは葬儀前に、親族同士などで「葬儀に呼ばれた・呼ばれていない」のトラブルが起きないようにするための配慮にもなります。

また、訃報は流すけども参列をお断りする場合は「近親者のみで葬儀を執り行う」と明記し、日時や会場はお伝えしないようにしましょう。日時・会場が記載されていると、「参列を求められている」と勘違いが起きやすくなります。

訃報を流さなかった親族や故人の友人などに対しては、葬儀後に故人の逝去と葬儀を終えたことを手紙（ハガキ）などで報告するのが一般的となっています。

なお、生前のうちにご本人から「家族葬で執り行う」と周知しておくと、事後の報告でもトラブルが起きにくくなります。

家族葬でのトラブルについては「家族葬で起こりがちなトラブルとその防止策」でも詳しく解説しています。

家族葬で最もトラブルになりやすいのは、葬儀に呼ばなかった親族からのお叱りです。

まず原則として、家族葬には人数や誰まで（どこまで）呼べばいいかというルールはありません。訃報を流す範囲は喪主または故人の判断に任されているため、参列できなかった親族から「なぜ葬儀に呼ばなかった」とトラブルに発展する例は少なくありません。

家族葬でどこまで呼ぶかについては「家族葬ではどこまで呼べばいい？　民法での「親族」や参列者数の定義を解説」にて詳しく解説していますので、参考にしてみてください。

「葬儀に参列できないのであれば、せめて香典や供花をお供えしたい」と考える方は少なくありません。

ただ、家族葬では香典や供花を辞退する場合が多いため、まずは喪主に香典や供花について確認しましょう。とくに家族葬は小規模の斎場を利用することがあるため、施設側の都合で花環などを飾れない可能性もあります。

なお、弔電については香典や供花など異なり、とくに確認をせずにお送りしても問題ありません。

葬儀に参列できなかった場合、多くの方は弔問を検討するでしょう。ただ家族葬の場合、葬儀に参列できなかった方が次々と弔問に訪れ、喪主・遺族がその対応で疲弊している可能性があります。

まずはぐっと気持ちをこらえて、喪主へ弔問に伺ってもよいか確認しましょう。場合によっては、喪主側が参列できなかった方に向けて「偲ぶ会（お別れ会）」を検討していることもあります。
※偲ぶ会については「偲ぶ会とは　近親者だけの葬儀後に行うお別れ会」で詳しく解説しています。

一般的に弔問は納骨（四十九日法要）までに伺うものとされていますので、葬儀後に慌てて伺う必要はありません。むしろ葬儀直後は喪主・遺族も慌ただしく過ごしていることも多いため、余裕をもって連絡しましょう。

なお、新型コロナウイルスの感染対策で家族葬を選ばれている場合、葬儀後の弔問も制限する場合がほとんどです。