【葬儀】家族葬プランで起こりがちなトラブルとその防止策とは

家族葬で最も気をつけなければならないトラブルは、親族や友人の参列希望に応えられないとき場合のすれ違いです。

家族葬は少数のみで執り行う葬儀であり、前述のとおり家族葬には、「参列者の人数」や「○親等までは参列」といった明確な定義がありません。場合によっては「誰にまで参列をお願いするか（訃報を伝えるか）」の線引きをすることになります。

とくに当人は参列を希望していたのにも関わらず、喪主または故人が参列をお願いしなかった場合、トラブルに発展しがちです。後々のお付き合いが途絶える原因にもなるので、気をつけなければなりません。

また、参列を断る人数が多いほど、「予定にない方の突然の参列」や「多くの弔問客が自宅に訪れる」といった想定外の対応を迫られる可能性が上がります。

家族葬は、通夜を省略する「一日葬」や火葬のみを執り行う「火葬式（直葬）」と混同されがちで、葬儀費用を大きく抑えられると認識している方が少なくありません。

しかし、家族葬は儀式の省略などはせず、一般的な葬儀と同じ流れで執り行います。参列者の人数が減ることで、斎場や祭壇の規模を小さくしたり、会食の費用を減らしたりと出費は抑えられるのは確かですが、劇的に費用が安くなるわけではないのです。

こうした思い違いによって、想像よりも葬儀費用が高額であるとトラブルに発展することがあります。

上の「費用のトラブル」に似た問題ですが、家族葬では「思っていた葬儀と違った」と不満に感じられる方も少なくありません。

例えば、「僧侶を呼ばずに家族だけで無宗教葬を執り行いたい」と思って家族葬にしたのに、普通の葬儀と何も変わらなかった……といった事例が挙げれます。

こうしたすれ違いの原因は「家族葬とはこのような葬儀」という定義がないことが大きいといえます。

また、昔ながらの葬儀を重んじる親族から「盛大に式を挙げられなかったのか」と苦言を呈される場合もあります。これも「思っていた葬儀と違った」とトラブルに発展する事例のひとつです。

参列希望のすれ違いや、家族葬自体への反対などは、生前から本人が「家族葬を執り行う」と表明しておくことでトラブルを回避しやすくなります。遺言として残しておくのも効果的です。

葬儀では本人（故人）の意思が強く尊重されるため、喪主への負担を減らす意味でも必要な準備といえるでしょう。

一口に家族葬といっても、業者によって「費用の安さ」や「オリジナルの祭壇」など、様々なアピールポイントがあります。

まずは葬儀に求めることを明確にしておき、どのような家族葬を執り行いたいか要望をまとめておきましょう。

元気なうちから複数の業者から比較検討した上で、イメージにあった葬儀社へ事前相談を行うことが後悔のない葬儀につながります。

故人の交友関係が広い、親戚が多いといった場合は、家族葬ではなく一般葬儀（普通の葬儀）を執り行うことも検討すべきでしょう。

一人ひとりに家族葬にすることを伝え、後の弔問などに対応していく手間を考えると、一般葬を執り行うほうが遺族の負担が少ない場合もあります。

負担の軽減を目的で家族葬を検討されている場合、参列希望者の人数によっては逆に負担が重くなる可能性があることに注意しましょう。