エンディングノートの書き方　必ず残しておきたい8項目と注意点とは

生年月日や現住所、本籍地、家族構成などの基本的な情報をまとめておくと、遺族が没後の様々な書類を提出する際に役立ちます。

また、改めて趣味や特技、職歴（学歴）などの自分史をまとめてみると、エンディングを迎えるにあたって目標が明確になっていきます。またこうした情報は、喪主が葬儀について検討する際、祭壇のデザインや精進落としのメニューなどを決める際の参考となります。

自分自身のことを書く際に注意したいのが、マイナンバーや健康保険証番号などの個人情報を記載するかどうかです。詳細な個人情報を記載するほど、ノートの保管には気を配る必要が出てきますので、エンディングノートの目的に応じてどこまで個人情報を記載するか検討しましょう。

親族・友人の連絡先をまとめておくと、遺族が訃報を流す際に便利です。

近年では電話番号だけでなく、LINEなどのメッセージアプリやTwitterやFacebookなどのSNSを通じて交流する方が増えています。連絡手段が多様化しているため、いざ訃報を流そうとしたときに連絡先を調べるのが大変だったという事例が増えています。

こうした負担が増えないよう、訃報を流してほしい方のリストと連絡先（連絡手段）をまとめておきましょう。

近年になって特に重要な項目となっているのが、退会手続きが必要なものの一覧です。

携帯電話やインターネットだけでなく、宅食サービスやサブスクリプションなどの定額サービスを利用している方は多く、没後も引き落としが続いてしまう例が増えています。

加入しているサービスとその退会方法をまとめておくことは、エンディングノートでも欠かせない項目となっています。

エンディングノートは没後だけでなく、認知症や病気などで意志疎通ができなくなったときのためのものでもあります。

延命措置やドナー登録の有無など、家族に負担のかかる判断が迫られたときに、はっきりと自身の意志を残しておくことで決断の負担が軽くなります。また、持病やアレルギーなどの健康状態について記載しておくことも大切です。

葬儀は残された人にとって大きな負担となるため、エンディングノートでも詳細な記載が求められる重要な項目です。

依頼する葬儀社、喪主の指名、葬儀の形式（家族葬、一日葬など）、訃報を流してほしい人など、決めておくべきことが数多くあります。

喪主や葬儀を任せる方に負担を掛けたくないのであれば、あらかじめ葬儀社を決めておき、事前相談を済ませて葬儀の大枠を決めておくことおすすめします。
※葬儀社の選び方については「葬儀社の選び方　後悔しないための3つのポイント」で詳しく解説しています。

近年は納骨の形式も多様化しており、自然葬や納骨堂など選択肢が広がっています。

先祖のお墓があるならお墓の継承について書き記し、散骨や分骨などの特別な意志があれば希望を残しておきましょう。

ご自身でお墓を購入しているのであれば、墓地の連絡先などを記載しておき、納骨の手続きを依頼しておきましょう。

エンディングノートには法的な拘束力はありませんが、資産と相続についても書き記しておきましょう。株式や車、生命保険、骨董品など、どのような財産があるかを一覧でまとめておくだけでも、遺族の負担は軽くなります。

また、ローンや借金などの負の遺産なども隠さずに明かしておかないと、遺族は相続放棄の検討もできません。

財産について遺言書を残すのであれば、その保管場所を記載しておくと安心です。

家族・友人へのメッセージは、エンディングノートの項目で定番といえます。対面では伝えにくいことも、ノートになら残しやすいものです。家族や友人に向けて、じっくりと時間をかけてメッセージを考えてみましょう。

身寄りのない「おひとり様」の場合も、死後の手続きを任せる方に向けて感謝の言葉を残すことが多いようです。

エンディングーノートの最大の注意点は、保管です。個人情報が集約されているため、取り扱いには細心の注意を払わなければいけません。とくに預金通帳や印鑑などと合わせて保管してしまうと、万が一盗難にあった際に大変危険です。

その一方で、厳重に保管しすぎると、必要なときに発見してもらえないという問題もあります。

鍵のついた引き出しや目立たない場所などに保管しておき、事前に喪主を任せる予定の人や相続人などにエンディングノートの存在を伝えておく必要があります。

前述のとおり、エンディングノートに記載したことに法的な拘束力はなく、「お願い」の範疇を出ません。

財産分与や相続について意志を残す場合は、正式な手続きを踏んで作成した遺言書が必要となりますので、用途に応じて使い分けましょう。