喪主は誰がやるべきか　決め方と任せられる人がいない場合の対応

葬儀についての最終決定権を持つのが喪主であり、遺族の代表者となります。ただ、喪主は必ずしも血縁者が務める必要はありません。親族に頼めない場合は、知人・友人が務めても問題ありません。

似た役割として施主がありますが、こちらは「葬儀の費用を負担する人」となります。基本的には喪主と施主は兼任されますが、葬儀は多大な費用がかかることもあるため、喪主と施主が分けられることも珍しくはありません。

なお、喪主には「必ず○○をしなければならない」という義務はありませんが、様々な事柄を決定していく必要があります。喪主のやるべきことについては、下の記事で詳しく解説しています。
「葬儀で喪主がやること　ポイントは事前の準備と葬儀社選び」

喪主を決めるうえで、法的に拘束力のあるものはありません。多くの場合は、慣習に沿って決定していきます。

なお、喪主は必ずしも一人で務める必要はないので、負担が大きい場合や不安が残る場合は複数名で役割を分担するとよいでしょう。

近年は生涯独身率の上昇などもあり、配偶者や血縁者がいない方も少なくありません。その場合、「信頼できる知人」「入居している施設の代表者」などに喪主を依頼することになります。

あわせて死後事務委任契約を結ぶなどして、法的な約束事にしておくと安心です。

また、喪主を立てずに葬儀を執り行ってもらえるよう、葬儀社と生前契約を結ぶ方法もあります。生前契約については、以下の記事で解説しています。
「自身の葬儀を手配する生前契約　メリットと注意点は？」

様々な事情から「喪主を任せるのが不安（任せるのは申し訳ない）」「親の葬儀の喪主を務められる自信がない」といった悩みがある場合は、葬儀社への事前相談がおすすめです。

あらかじめ当人と喪主を務める予定の方で葬儀の大枠を決めておけば、万一のときの負担は大きく軽減されます。

喪主の決め方についても、経験豊富なスタッフが過去の事例を交えてアドバイスを送らせていただきます。相談は無料で、24時間いつでも承っております。お気軽に「とむらび」までご相談ください。